新しい学習指導要領公表によって教員育成も必要になる?

学校

新しい学習指導要領に対応した高校教科書が公表されましたね。以前から話題になっていましたが、その内容を知り、指導する先生方は教材研究に追われているかもしれません。授業改善などいろいろ変更点はありますが、共通するのがアクティブ・ラーニングでしょう。それによって現場の仕事にどのような課題が生まれるのか考察してみました。

 

アクティブ・ラーニング(AL)

アクティブ・ラーニングでは、生徒たちが自ら学び、考えを深めることを目指しています。ようは主体的・対話的で深い学びを高校の新指導要領の柱にしようということでしょう。

新指導要領に基づく教科書の使用が始まった小学校では、児童によるグループワークや調べ学習などが取り組まれています。これにより、児童の主体的な学びに貢献しているという現場の声もあがっているので、これから広く教育現場で浸透していきそうです。

高校では、進学や進路に重きを置いているため、どうしても詰め込み式の教育にとらわれがちです。そんな教育からの転換が期待されています。新しい教科書では、生徒たちが主体的に取り組むためのテーマや手順などもわかりやすく掲載されているようですが、それには一つの問題があります。

 

教員の力量

ALについては、先行する学校現場で「教員の力量で授業の質に差が生まれる」との指摘もされてきました。実際問題、私の勤めている学校でも、年配の先生方ほどこの指導方法に抵抗があるようにみえます。長年培ってきた経験や知識を変えるというのはなかなか骨が折れるようです。若い教員は今までの経験が固まっていない分、柔軟に対応できるのかもしれません。小中高を通じ、グローバル化やAI(人工知能)の発達などが注目されています。予測困難な時代を生き抜く力を必要とされ、それを育成するのが新指導要領の大きな目標とされていくでしょう。

 

今後の課題

生徒が基礎的な知識を身につけつつ、進んで学ぶ姿勢を育むためには大きな課題があります。まず、教科書だけによる授業改善では十分ではありません。教科書とはあくまで授業の補助的な役割にすぎないからです。結果、個々の教員による指導に任せるのではなく、研修などを通じた後押しも欠かせないと思います。それは学校ごとではなく、教育委員会も巻き込み、教育組織全体で取り組んでいくべき課題でしょう。

 

 

現場の声

さて、こうした新しい改革をそれぞれの現場の先生方はどのように感じているのか。正直言って、新たに研修をするにしても若手にその研修がまわってくることでしょう。新しい取り組みは若手に任せる。そういった風潮があるのはどこも一緒かと思いますが、学校現場は特にそれが強いように感じます。年功序列が昔から根強い印象です。研修を受けた若手が研修をもとに指導案を作成し、それをもとに授業を行う。はっきり言って若手に仕事を振られる未来しかみえません。どうか、現場の先生方には組織全体で協同して動いて頂きたいです。例えば、仕事の分散、負担の分散など偏りがないか今一度見直してみて下さい。

 

まとめ

新しい制度や取り組みについては、過渡期にどうしても負担がかかってしまいます。それは仕方のないことだとあきらめずに、学校全体で過渡期を乗り越えていきたいものです。

若手のみなさん、無理な仕事は禁物です。柔軟性は大切ですが、自分のキャパシティの限界は見極めつつ仕事をこなしましょう。

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