不動産会社からの電話勧誘対策

お金

旦那さんが不動産を購入し、2年ほどたった頃…突然知らない番号からの電話が増えました。かかってくるのは”土日祝”とこちらがプライベートを満喫している最中の時間。最初は律義に出ていましたが最近では電話がかかってきても【留守番電話に要件を残す】相手以外は出なくなりました。とはいうもののプライベートな時間に電話が鳴るのは鬱陶しいものです。そもそもなぜ旦那の電話番号が流出しているのか_(:3」∠)_心当たりは正直あります。

イエウール

イエウールというのをご存じでしょうか?簡単に言えば不動産売却をしたいときに、顧客と業者を繋げてくれるwebサービスです。一括査定を無料でお願いできると知り、今の物件にどの程度の価値があるのか本当の査定価格を知りたい。という軽い気持ちで登録しました。これがのちの電話トラブルの発端となります_(:3」∠)_

査定を依頼した会社は5社

あまり多くの会社にお願いしてもしょうがないと思い、とりあえず5社に絞りました。ほとんどの会社がすぐにレスポンスを下さり”凄い、こんなに早く対応してもらえるんだ”とはじめは感動しましたが、その感情がのちに後悔に変わります

勧誘電話の嵐

5社のうち、4社は簡単な査定の後”何かあれば何でもご相談下さい”と電話で話したっきり、しつこい勧誘などは一切ありませんでした。しかし、とある会社だけは違いました。それが東○という不動産会社(以降T社)です。T社に関しては、始めに電話した時から違和感を感じていました。というのも電話越しに同僚の大きな話声?笑い声?のようなものが聞こえ、対応も他の企業に比べて対応が雑な感じがしたのです。査定などはとてもスピーディーにして頂きましたが、そのあと毎週のようにT社から電話が鳴るようになりました。

断った後の対応

さすがに何度も電話がかかってくるのはしんどい。と思い、”物件の査定価格を知りたかっただけなので売却の意思はありません、手間をお掛けして申し訳ありませんでした。今後は電話も結構です”と電話口で担当の方にお断りしました。その時は”わかりました、ではまた機会があればよろしくお願いします”と丁寧な対応をしてもらえたのですが、それから1か月しないぐらいでまた電話が鳴りました。出るとやはりT社。ただ支部が違うようだったので、会社の中で顧客の情報が共有されていないのかな?と思い、その方にも同じようにお断りをしました。

が、その後も月1ペースで電話が鳴ります。電話番号の検索をするとやはりT社からでした。ただ会社からの電話ではなく080070から始まる個人番号?だったので、着信拒否をしてもまたすぐに違う番号から電話がかかってくる始末。もう電話に出る気はなくなりました。

しつこい勧誘対策

その後も電話は鳴り続けていますが、もはやストレスではなくなったので放置しています。しかし、執拗に電話をかけてこられて困る、という方は以下の対策をしてみてください。

  • 業者名と勧誘を行った従業員の名前を確認する
  • 宅地建物取引業法違反に当たる勧誘行為であることを指摘する

当たり前の話ですが、勧誘する側にも守らなければいけないルールというものがあります。興味がない相手に対するしつこい勧誘の電話はNGですし、迷惑な時間(国土交通省は午後9時から午前8時の間と解釈している)に電話をかけることも禁止されています。(個人的には午後8時あたりも迷惑ですが…)

明らかに迷惑行為をしてくる業者に対しては【勧誘行為を止めないと監督官庁に相談する】とはっきり言いましょう。そうすると大半の業者が電話勧誘をやめるはずです。 悪質業者を国民生活センターや警察に通報するときは、業者名と担当者名以外に、電話がかかってきた時間や内容などを細かくメモして証拠として残しておきましょう。

トラブルなく穏便にやり過ごすことが1番ですが、どうしても我慢できない、という場合には助けを求めることも大切です。

まとめ

T社に関しては、不動産迷惑電話リストというものに記載されていることもありますが、やたらめったら電話しているわけではなく、基本的には問い合わせをした相手に対してのみ連絡をしているそうです。ということは、査定をお願いする前に勧誘がきつい会社かどうか確認していれば今回のような状況にはならなかったということです。もしもこれから業者に不動産査定を依頼したいと思っている方は、事前に業者の評価を確認されることをおすすめします。

我が家が不動産を購入したきっかけは⇨【旦那がポンジスキームにひっかかり借金5000万円】で紹介しています。今では良い勉強になったと気持ちを切り替えましたが、はじめはその額と将来の見通しが立てられないことに悩みました。不動産は基本的に素人が手を出しても良いものではありません。良い物件というのは1000件あるうちの3件ほどだといいます。それをプロたちが見逃すはずがありません。資産運用、不労所得、という言葉に惑わされますが、きちんと勉強したうえで慎重に契約しましょう。

 

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